地域科学研究所が募集している職種のなかには、まちづくりディレクター、ＡＩ人工知能エンジニア、 システムデザイナー、システムエンジニア、データサイエンティスト、企画営業、システムサポート、一般事務職などがあります。
今回は、そのなかでもまちづくりディレクターのことについて調べたので、地域科学研究所の活動内容と一緒にご紹介したいと思います。

地域科学研究所のまちづくりディレクターは、元気な地方をつくるサポーターという意味のようです。地域が元気になるためには、その地域に住む人々の元気が必要だという考えのもと、より良い地域社会の実現を目指すために地方公共団体向を支援しているようです。

地域科学研究所の経営理念は「豊かで活力ある地域社会づくり」に貢献することです。そのために同社はシステムとデータ解析の情報をもとに地方の未来を設計し、役立てているのだそうです。すべての社員が国内外の様々な研修に参加して新しいスキルや考え方を磨き、それらを日常の業務に活用しているとのこと。地域科学研究所では1つの分野だけでなく、様々な分野の知識をもつ社員が多く働いているようなので、多様性のある企業といえるでしょう。

また、暮らし続けたいまちづくりをするための取り組みも積極的行っています。地域科学研究所は地域のブランド力を経営に活かせるように、自社とブランディングを掛け合わせることで暮らし続けたいまちづくりを叶えているようです。同社のプロジェクト実績は3,000を超え、多種多様な分野で地域の人々に貢献しています。

こうした実績は、元気な地方をつくるサポーターとしての役割を担っているまちづくりディレクターやシステム開発者だけでなく、様々な分野の知識をもった社員たちのおかげと言えるでしょう。

そんな地域科学研究所が行っている人材育成のなかに、希望社員に対して開催している共育塾があります。共育塾では開催ごとにテーマを決め、社内外の講師による講義やグループディスカッションを行っているそうです。
大分県庁から講師を招いて開催された共育塾を例にあげると、テーマ「元気で活力あるふれる地域づくりを推進するための支援制度について」という講義が行われたようです。

この講義では、地域の主体が異なる様々な取り組みを柔軟に細かく支援する仕組みと、各地域における事例についての話がされたようです。講師の話を聞いた後に行われるグループディスカッションでは、遊休施設を活用した地域のアイディアについてグループ内の社員同士で話し合ったとのこと。

地域科学研究所の社員は、共育塾で学んだこと、考えたことなどをそれぞれの地域で実践しているようです。